不法投棄は異常通知ですぐ通報!山林監視に効果を発揮するトレイルカメラ

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みなさんこんにちは、カメチョ編集部です。今回はゴミの不法投棄対策に活用できる通信モジュール付きトレイルカメラについてご紹介したいと思います。後を絶たない不法投棄に頭を悩ませている方のために、今回は防犯カメラの設置に関して簡単にまとめてみました。

不法投棄は立派な犯罪

一般的に公園や海岸、山林などで多発するゴミの不法投棄ですが、この不法投棄を無くすための取り組みとして行政や地域の森林管理局や森林組合のパトロールや立て札、ゴミを放置したままにしない活動、立ち入り制限のためのフェンス・車止め等の設置などが挙げられますが、今回はその中でも防犯カメラにフォーカスを当てて簡単にまとめてみましたのでご紹介したいと思います。
そもそも不法投棄とは、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」の規定に違反して廃棄物を投機する行為であり、個人が粗大ゴミを捨てたとしても犯罪として処罰される可能性があります。

廃棄物の処理及び清掃に関する法律（抜粋）
（投棄禁止）
第１６条　何人もみだりに廃棄物を捨ててはならない。
第５章　罰則
第２５条　次の各号のいずれかに該当する者は、５年以下の懲役若しくは１０００万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。
十四　第１６条の規定に違反して、廃棄物を捨てた者

出典：廃棄物の 処理及び清掃に関する法律 – 環境省(PDF・外部サイト)

不法投棄にトレイルカメラが威力を発揮するワケ

不法投棄に対しての方策は上記で説明したものを含めて様々行われていますが、監視カメラで犯行現場を押さえる対策が一番の抑止力につながります。とはいえ、監視カメラを設置する場合、山奥や川原などの人目に付かない場所であれば特に

• インターネット環境が整備されておらず通常のネットワークカメラが利用できない
• 電源の引き込み工事が必要になる
• 監視用のポールを新たに設置する必要がある

など、コストの面で様々なハードルがあります。こういった場合でも3Gのモバイル回線機能を備えたトレイルカメラであれば比較的低コストで導入が出来ます。
ちなみに、下記のような不法投棄監視システムを構築しようと思うと1台あたり70～100万円ほどかかってしまいます。

山林などで見かける不法投棄監視システム(出典：NSKタスク株式会社公式HP)

不法投棄監視に必要な機能

トレイルカメラの場合は1台5万円程度と格安で導入が出来ます。しかも不法投棄に対すて有効な監視カメラが必要とする下記の機能を全て備えているのです。特に、こういった防犯機器でネックになるバッテリーに関してもソーラーパネルなどの高価な部品を使わずに電池で賄うタイプのトレイルカメラがほとんどですので価格も安く抑えられますし、雨や雪にも強い設計です。特に、ソーラーパネルからの電力をリチウムイオンバッテリーに蓄えるタイプの装置であった場合には気温が氷点下に下がったときに不具合を起こす可能性も有りますが、リチウム電池であれば寒冷地でも正常に稼動します。

• 暗所撮影可能(赤外線放射機能)
• 防塵・防水性能
• 電源が取れない場所でのバッテリー駆動
• 動体検知および自動撮影開始機能
• バッテリーの持ちがよい省電力設計
• 樹木などに設置できるハウジング・マウント設計
• サーバーにデータを送る通信機能(機種によってはない場合もある)

不法投棄の監視に防犯カメラの設置をお考えですか？設置場所や環境によってはトレイルカメラ以外にもピッタリの防犯カメラがご案内できることもございます。ぜひお気軽にご相談くださいね。本サイトでは、防犯カメラ設置に関してプロに無料でご相談いただけますので、ぜひ、ご活用くださいね。
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国内で手に入る遠隔監視機能付きトレイルカメラ

海外製のトレイルカメラが主流であることは以前の記事「【2016年版】トレイルカメラ・自動撮影カメラの8大メーカー・製品比較」で述べましたが、電波法や日本独自の携帯電話回線規格、録画サーバーの問題で、国内で利用できるモバイル回線機能付きのトレイルカメラはそれほど多くありません。そんな中で、国内向けに海外モデルをもディファイしている会社もありがたいことにいくつかありますのでこの機会にご紹介します。

この通信機能を持たせるには、国内の携帯電話回線を利用するためのモジュールがカメラ側に必要であり、専用の録画サーバーをASPサービス(月額料金で利用できるクラウドサービス)として運用する必要もあるので、なかなか国内では対応している機種がないのです。

ハイクカム SP158-J 3G自動撮影カメラ「HCSP158-J」

製品の特徴

• 静止画+動画+静止画メール送信モード
• 1280×960ピクセル高解像度画像メール送信
• 音声付 H264 MPEG4 リアルHD動画
• ファームウェア更新によりクラウドで機能を追加できる
• SMSによりスマホやガラケーから遠隔操作、撮影、設定変更

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さらに補助金が活用できる場合もある

今回ご紹介したトレイルカメラは、もし設置する場所が私有林などであれば、林野庁が推進している「美しい森林づくり推進国民運動」に基づいて各地方自治体で交付されている補助金を活用することで、不法投棄対策費用として補助が出来る場合がありますので一度所管の森林組合などに問い合わせてみるのも良いかも知れませんよ。

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